入試情報

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平成30年度入学生募集中

入試概要

※詳細は募集要項でご確認ください。

募集人員25名(第1次募集、第2次募集、企業等推薦合わせて25名の募集人員です)
募集区分社会人選抜一般選抜企業等推薦
一次選考出願時に提出を求める書類(志望理由書等)口述試験
二次選考【小論文型】小論文試験、口述試験/【プロジェクト提案型】口述試験

主要日程

第 1 次募集

インターネット出願の登録期間平成29年10月24日(火)~11月7日(火)
書類提出期間(出願期間)平成29年10月31日(火)~11月7日(火)
一次選考結果通知平成29年11月16日(木)
二次選考試験日平成29年11月25日(土)・26日(日)
合格発表平成29年12月6日(水)正午
入学手続平成29年12月7日(木)~12月19日(火)

第 2 次募集/企業等推薦

インターネット出願の登録期間平成30年1月 15日(月)~1月29日(月)
書類提出期間(出願期間)平成30年1月 22日(月)~1月29日(月)
一次選考結果通知平成30年2月7日(水)
二次選考試験日平成30年2月17日(土)・18日(日)、企業等推薦 平成30年2月18日(日)
合格発表平成30年2月26日(月)正午
入学手続平成30年2月27日(火)~3月8日(木)

企業等推薦を希望する場合は、出願の2週間前(平成30年1月9日(火))までに必ずMBA業務推進担当へご連絡ください。

MBA業務推進担当 電話(082)251-9726 e-mail:mba-office@pu.hiroshima.ac.jp

募集要項

平成30 (2018) 年度学生募集要項

募集要項 (PDF)appl.pdf
ウェブエントリーhttp://e-apply.jp/e/puh/
推薦書 (Word) 第1次・第2次募集用app_rcmd.docx
推薦書 (Word) 企業等推薦用app_rcmd_cmp.docx
志望理由書app_reason.docx
派遣承諾書企業等推薦用dis_accept.docx

書類作成上の注意点

  • 各データファイルの様式(書体・フォント含む)は、変更しないでください。
  • 誤って他の研究科・専攻の様式を使用することのないように、注意してください。
  • 出願前に再度、出願する専攻の様式と合っているか、募集要項で確認してください。

学費

平成30 (2018) 年度学生募集要項

項目金額(納入時期)
入学者選抜料30,000円(出願時納入)
入学金県内者:282,000円※(入学手続時納入)
県外者:394,800円(入学手続時納入)
授業料年額:535,800円(4月末・10月末の年2回納入)

※「県内者」に関する対象者は次のとおりです。

第1次募集では平成29年12月1日現在、第2次募集では平成30年2月1日現在において、次のいずれかに該当する者

  • 引き続き1年以上広島県内に住所を有する者(「住民票記載事項証明書」の提出が必要)
  • 広島県内に主たる事務所を有する事業所に引き続き1年以上勤務する者(「勤務先による証明書」の提出が必要)
  • 広島県内の事業所に引き続き1年以上勤務する者(「勤務先による証明書」の提出が必要)

奨学金制度・貸付金・補助金

日本学生支援機構奨学金、その他の奨学金制度について、大学HPの下記 URL を参照して下さい。
http://www.pu-hiroshima.ac.jp/soshiki/general-education/05-scholarship.html

広島県では、産業に不可欠な、高度で多彩な人材を生み出すための制度を実施しています。

  • 個人向け制度 「広島県未来チャレンジ資金」

    大学院等専門課程で高度な知識を身につけ、「将来、広島県内企業等で働きたい!」という方に対して、修学に必要な資金を貸し付けます。(無利子)

    ※課程修了後9年間のうち、広島県内企業等で8年間就業していただくと、貸付金全額の返還を免除されます。(一部返還免除もあります)

  • 企業向け制度 「イノベーション人材等育成事業補助金」

    広島県内に本社・本店を置く中小・中堅企業を対象に、社員を国内外の大学院などに派遣して「新たな価値を生み出す知識・技術を取得する」取り組みに対して、助成を行っています。(補助対象経費:入学料、受講料、旅費等)

    ※「業種」「分野」の別は問いません。

「広島県未来チャレンジ資金」及び「イノベーション人材等育成事業補助金」についての詳細は、広島県ホームページの下記 URL をご参照ください。

※上記の奨学金制度・貸付金・補助金のリンク先の情報は、平成29年度の内容です。

長期履修制度

標準就業年限内での修学が困難な事情にある場合、例外的にその計画的な履修を認めることができる「長期履修制度」を利用することができます。

なお、申請方法等については、合格者に対し別途通知します。