入試関連
[受講者募集] 令和５年度前期「スタンフォード大学連携科目」を開講します《出願締切：3月7日（火）必着》
「スタンフォード大学連携科目」の受講方法について
この科目は、Zoomを用いた完全オンラインの授業であり、お住まいの地域にかかわらず受講頂くことが可能です。
受講資格の要件を満たし、審査に合格された方は、HBMSの科目等履修生としてご受講いただけます。
企業や組織などでお勤めの方、育児中の方、現在休職中の方、大学院生など、幅広い方からの応募をお待ちしています。
この科目の受講にあたっては、本学での科目等履修生に関する手続きに沿って出願いただく手続きとなります。
概要
イノベーションを生み出し新規創業の担い手となる人材の育成が国や組織の課題となっており、また新型コロナウイルスのパンデミックにより世の中の不確実性が増している中、新しい視点や着想でこれまでにない価値を生み出せる人材の育成が求められています。そこで注目されているのがアントレプレナー（起業家）教育です。
本講義は、受講者とシリコンバレーなど国外で活躍する人材をつないで交流を促進し、参加者全員が起業をめぐって新しい知識を蓄積する場を提供するために、HBMSとスタンフォード大学SPICEが連携して実施します。
ゲストの講義を通じて、起業に至るメソッド、具体的な仕事の内容やアプローチの仕方に焦点を当てた学びを目指します。国外で活躍する起業家の人生観やビジネス哲学にも触れて、起業する人材に共通するマインドセットを探っていきます。
また、イノベーションで世界をリードするシリコンバレーなどで日本との架け橋として活躍する起業家たちとオンラインで交流し、起業に必要な知識を学びます。さらにグループワークを通じて、協働する力・コミュニケーション力といったスキルを育みます。また国内の専門家の助けを得ながらアントレプレナーシップを身近に引き寄せて議論します。
スタンフォード大学連携科目は、スタンフォード大学の学習管理システムCanvasを使って実施されます。受講生はCanvasのサイトから各回の講義に必要な連絡事項・課題などをチェックし、事前学習を目的とした教材（文献・動画など）にアクセスし、オンライン・ディスカッションに参加します。
開講日時及び場所
授業科目名 | 特別研究G（スタンフォード大学連携科目２） |
|---|---|
開講日程 | 6月17日, 7月1日, 7月15日, 7月29日（4回・土曜開講／第2クォーター) |
開講時間 | ①9:00～10:30、②10:40～12:10（1・2限） |
場所 | オンライン（Zoom） |
インストラクタープロフィール
小谷 芽以子（こたに めいこ）
スタンフォード大学 国際相互文化教育プログラム(SPICE)講師
スタンフォード国際・相互文化教育プログラムでは、日本全国から選ばれる高校生３０名を対象に実施しているオンライン教育コースStanford e-Japanの講師をつとめる。また、日米カウンシルのアソシエート・メンバーである。２０１９年までスタンフォードアジア太平洋研究所の日本プログラムにてコーディネーターを務め、現代の日本問題に関する研究と教育にまつわるプロジェクトやイベントを企画・実施してきた。シリコンバレーにある日系企業にてプログラム・マネージャーの経験も持つ。オレゴン大学（国際関係学部）を卒業後、シラー国際大学・パリキャンパスで修士（国際関係・外交）を取得。日本で生まれ、中国、オマーン、パキスタン、フランス、ロシア、アメリカの７カ国で育ち、幼少期から日本と世界を繋ぐことを強く意識し、現在は次世代の日本のリーダー育成及びグローバル人材育成を支援する。
対象者
・企業や組織などでお勤めの方
・育児中の方
・現在休職中の方
・大学院生
※オンライン開催となるため、Zoomでの参加が可能な方に限ります。
科目等履修生として受講していただきます。なお、修得した単位は、本学が認めれば、本研究科入学後に既修得単位として認定することが可能です。
受講料
(1)入学者選抜料 | 9,800円 | |
(2)入学料 | 広島県内に住所を有する者等（※） | 28,200円 |
上記以外の者 | 39,480円 | |
(3)聴講料 | 14,800円 |
※「広島県内に住所を有する者等」とは，入学する者が入学の手続きを行う日の属する月 の初日において，次のいずれかに該当する者を指します。①は「住民票記載事項証明書」 が，②，③は「勤務先による証明書」が必要です。
① １年前から引き続き広島県内に住所を有する者
② 広島県内に主たる事務所を有する事業所に１年前から引き続き勤務する者
③ 広島県内の事業所に１年前から引き続き勤務する者
申込方法
※科目等履修生としてのお申し込みとなり、出願書類に基づく選考があります。
•出願期間
令和5年2月17日（金）～3月7日（火）必着
•申込方法
下記ページより、科目等履修生の募集要項をご確認ください。
「科目等履修生志望理由書」の科目名記載欄に「特別研究G(ｽﾀﾝﾌｫｰﾄﾞ大学連携科目２)」とし、志望理由をご記入ください。
科目等履修生についてはこちら【ご参考】令和4年度（2022年 6,7月実施)「スタンフォード大学連携科目」開講実績（※今回募集する2023年6月~7月開講のゲストは未定です。）
| 2022年 6月18日（土）「シリコンバレーや米国組織におけるリーダーシップ」ゲスト：五味和洋さん | リンク先へ |
| 2022年 7月2日（土）「スタートアップの始め方と事業戦略の作り方と実行に移すまで」ゲスト：樺山資正さん | リンク先へ |
| 2022年 7月16日（土）「人材・人事制度」ゲスト：タッソーネ登志子さん | リンク先へ |
| 2022年 7月30日（土）「 日本から進出する企業サポート＋リスクマネジメント」ゲスト：石井 莉咲さん | SHCPE_2022_module8.pdf (275 KB) |
【ご参考】令和4年度後期（2023年 1～3月）SHCPE１「スタンフォード大学連携科目１」スピーカープロフィール登壇実績（※今回募集する2023年6月~7月開講のゲストは未定です。）
五味 和洋 NTT Research Inc. 代表取締役社長
慶應義塾大学大学院卒業後、1985年に日本電信電話株式会社に入社。その後、イリノイ大学大学院留学、マレーシアの国家プロジェクトであるMultimedia Super Corridor 計画へのコンサルとしての参画などを経て、2004年にNTT America社におけるInternet Backbone事業部長として渡米（勤務地はニューヨーク）。その後、2010年より9年間NTT America社長兼最高経営責任者としてNTT America社を率いる。また、2012年から2019年までは、NTTコミュニケーションズ株式会社の取締役も兼任。2019年7月に、日本電信電話株式会社（NTT）のグローバル研究開発部門として設立されたNTT Research 社の社長兼最高経営責任者として就任。NTT Research 社は、物理学と情報学（量子論とその情報処理への応用）、次世代の暗号化と情報セキュリティ、および医療と健康情報学の基礎研究を行っている。現在シリコンバレー在住。
樺山 資正 Uplift Labs, Inc. 共同創業者/CEO
AI技術により、スマートフォンで人間のパフォーマンスと健康を改善するリアルタイムのモーショントラッキングと3D分析を提供するUplift Labs (カリフォルニア・パロアルト)の共同創設者兼CEOである。優れたユーザーエクスペリエンス(UX) を提供し、社会に良い影響を与える新しいテクノロジーのスケーリングに力を注いでいる。
イノベーションに焦点を当てたグローバル企業でリーダーシップ的役割を果たしてきた。テスラモーターズジャパンの社長として、モデルSの発売と市場拡大戦略を主導した。テスラの前は、アップルジャパンの教育事業部本部長を務め、教育市場でのiPadの発売を担当。それ以前は、７年間にわたりレゴの教育部門のカントリーマネージャーを務め、学校や大学でのレゴのロボットプラットフォームの市場拡大を指揮し、創造性と問題解決能力の開発に焦点を当てたレゴスクールを立ち上げた。
タッソーネ 登志子 HR Professional, Team Lead @ Vaco
慶応大学文学部を卒業後、急成長中のソフトウェア系スタートアップにてエンジニアの採用をリード。世界中から人材が集まるシリコンバレーで採用に携わりたいという思いから、渡米。米国パソナにてシリコンバレーに進出する日系企業の人材採用を担うと同時に、現地での人事業務にまつわるコンサルティング業務に携わる。その後、HRコーディネーターとして、採用、人材評価、給与管理など人事業務を幅広く経験。現在、Googleのパートナー企業であるVaco社にて、２０名以上のメンバーを擁する多国籍チームのリーダーとして、採用、及び人材育成に取り組む。異なる文化、考え方を持つ多様性に富んだチームが、違いを楽しみながら円滑に働ける環境作りを目標にしている
石井 莉咲 Director of Japanese Partnerships at Plug and Play Tech Center
早稲田大学政治経済学部卒業後、みずほ銀行本店入行。2018年よりシリコンバレーを本社におくベンチャーキャピタル兼アクセラレーターのPlug and Play Tech Centerにて、日系大手企業と海外スタートアップとの連携支援や、イノベーションマインド育成ワークショップなどを行う。40カ国以上をバックパックした経験から、特に日本の技術格差や教育格差を問題視しており、経産省の若手と立ち上げた一般社団法人ELPIS NEXTを通じた政策提言活動や、スタンフォード大学他での講演、海外留学生や国内地方高校生へのメンタリングも行っている。
